自粛が解除されるようになると外国人の流入が以前のように戻ってくる可能性があります。これから対応をするような時には、デジタルサイネージの整備が大きな効果を期待できるはずです。従来利用されていた紙による配布では、印刷や補充、更新や在庫管理など多くの工程が必要になります。そのコストは決して安価ではなく、リアルタイムの対応ができないというデメリットがあります。

そのような問題を解決できるのがデジタルサイネージによる運用です。情報を日本語で作成したら、それを多言語に翻訳したものを用意します。それぞれを印刷する必要はありません。あとはSTBと呼ばれるデータの受信機に送って表示するだけです。

対応する言語が3つぐらいであれば、一定時間で切り替えて表示するだけで十分だと思います。それ以上になるようならタッチパネルを採用して、言語ごとに切り替えて表示した方が便利です。この方法なら印刷の必要がないのであまり数が必要ない言語に対しても適用できます。持ち運びが必要ならスマートフォンで写真を撮ることも可能です。

デジタルサイネージに情報があるとわかれば、外国人の方も探すようになるし、配布物がなくなって提供できないというようなトラブルも回避できます。同じ情報をそのままwebサービスで提供すれば、新しい原稿の作成時間を減らすことも可能です。紙の入れ替えや補充の作業がなくなれば、その分の人件費も削減することができます。